スーパーに転機なのじゃ


 時代も変われば在り様も変わるのじゃなぁ。かつて総合スーパーが登場し、その便利さから多くの人が買い物に訪れたのじゃ。その後、形を少しずつ変えながら増えていった総合スーパーは、消費の多様化によって淘汰されながらも生き残ったスーパーがその店舗数を増やし、地域の発展にもひと役買っていたのじゃ。しかし、そうして生き残ったスーパーにも陰りが見えてきたのじゃ。

 セブン&アイ・ホールディングス(3382)が展開する「イトーヨーカ堂」全国でおよそ180店舗を展開しておるのじゃが、業績の悪化を受けた抜本的な見直しとして2020年までに不採算店舗や老朽店を中心におよそ2割に当たる40店舗を閉鎖し、収益の改善を図ることにしたのじゃ。このことは好感を持たれたようで、発表当日の株価はやや上がっておるようじゃな。同じく総合スーパーである「アピタ」や「ピアゴ」を展開するユニーグループ・ホールディングス(8270)も今後5年以内に最大50店舗を閉鎖する方針を明らかにしたのじゃ。ユニーグループ・ホールディングスの傘下にはコンビニエンスストアの「サークルKサンクス」あるのじゃが、現在ファミリーマートと経営統合の交渉中なのじゃ。しかしスーパー部門の収益が悪化していることが問題視されて難航しており、その解決策として検討されているとみられるのじゃ。こちらも好材料としてみられ、株価がやや上昇傾向となっているのじゃ。今後の収益改善と経営統合が順調に進めば、さらなる上昇も見込めるのう。イオン(8267)は商品の質を高めたり地場商品の取り扱いを増やすなどしたことが功を奏しスーパー事業が復調したとみられ、現在は店舗の閉店予定は見られないのじゃ。ただし客層を増やすために総合スーパーに大型セレクトショップを導入し、輸入雑貨やブランド衣料品を組み合わせて家族客の取り込みを狙う方針とみられるのじゃ。

 かつてもてはやされた大型スーパーも安穏とはしていられない状況となっているのじゃ。以前からある店舗ほど時代に即した変化を取り入れる必要があるのじゃろうな。

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