【アベノミクスはマーケットにどのような効果をもたらしたのじゃろうか?】


外国勢と官製マネーで動かされる市場は、もはや資本主義下の「自由市場」とは言い難いのじゃ。2014年を振り返ると、外国勢が「総売り」すると官が「総買い」するということだから、これは日本の国債市場で起こっていることと同じじゃ。

日銀が新規国債を全部市場から買い取ってしまい、国債市場がほぼ存在しなくなったように、株式市場もやがて存在しなくなるかもしれないのじゃ。同様に、公的マネーの株買いが続けば、いずれ日本企業の株主は、日銀や公的マネーだけになってしまうかもしれないのじゃ。

もちろん、こんなことは経済の教科書のどこにも書いていないのじゃ。国家資本主義という言葉があるが、これも当てはまらないじゃろう。

国債市場がないも同然だから、金利はほとんどなくなったのじゃ。マイナス金利という言葉も最近では「おかしい」と思われなくなったぞ。しかし、これは銀行にお金を預ける方が金利を払うということだから、それはおかしなことなのじゃ。

では、このような異常な経済のなかで日本の個人投資家たちはどうしているのじゃろうか?

彼らは外国勢の動向に注視しながら、短期売買を繰り返してきたのじゃ。外国人投資家の日々の売買状況を知るには、平日の午前8時からロイターや株式新聞速報から配信される「外資系証券経由の注文状況(外国証券の寄り付き前の注文動向)」が参考になるのじゃ。また、彼らの週間の売買状況を知るには、東京証券取引所が毎週木曜日に発表する「投資部門別売買状況」を見ればいいのじゃ。さらに、シカゴ先物市場(CME)での前日の日経225の終値が重要じゃ。これらを見て、個人投資家は外国勢の行動に着いて行っているのじゃ。

東証の投資部門別株式保有比率(金額ベース)を見ると、個人の株式保有比率は20%ほどしかないのじゃ。そんななかで短期売買をしている個人投資家はそう多くないはずじゃ。
だから、彼らは極めて慎重で、常に自分以外のプレーヤーがどうしているかを見ているのじゃ。外国勢が売れば一緒に売る、買えば一緒に買ってまた利食いするのじゃ。

日本政府は株価が上がると、メディアと国民は「景気がよくなった」と思うと信じているようじゃが、投資家にとっては、株価が上がろうと下がろうと儲けるチャンスはあるのじゃよ。

つまり、アベノミクスによる景気回復やデフレ脱却をもっとも信じていないのは、実は賢明な日本の個人投資家たちかもしれないのじゃぞ。

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