株投資資金1000万円以上の投資法

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投資資金が1000万円以上あれば、本格的な投資をすることができます。資金を一極集中して投資するのはリスクが高くなりますので、ポートフォリオを組んで複数の銘柄に分散投資することをお勧めします。

優良株をたくさん保有し、配当金でも稼ぐことが可能

投資資金が大きくなれば、それだけ多くの株式を保有することができますので、得られる配当金も相応のボリュームになります。

例えば、大塚家具(証券コード:8186)の株価は1200円ほどで、配当金は1株当たり80円です。資金1200万円で1万株を購入すれば、配当金として80万円を受け取ることができます。長期保有を前提として考えた場合、この業績が今後も続けば、15年保有し続けると購入金額と同じだけの金額を配当から得ることができ、株式を売却する金額がそのまま利益になります。

単元株価格の高い高額の銘柄も保有可能!だが注意点もあり!

まとまった資金があれば、単元株価格の高い銘柄を選ぶこともできます。
例えば、キッコーマン(証券コード:2801)に投資をするには400万円近い資金が必要で、資金が乏しいうちは手を出しにくい銘柄です。しかし、資金が多くなってくると、こうした株を買いやすくなってきます。

高額の銘柄は売買される数も少なく、株価の動きも小さいので、短期の値動きから売却益を得る短期投資では得られる利益が少なく終わってしまい、あまりメリットがありません。

長期保有を前提として投資し、前評判のいい新商品が発売されるなど株価が上がりやすくなるタイミングを見計らって売却すると、大きな利益を得ることができます。

価格変動の大きい中型株を利益確保しながら投資する方法もあり!

中型株を複数持つという投資方法もあります。中型株は価格があまり安定しないことが多く、折を見て売却しないと知らないうちに株価が大きく下落していることがあります。それを避けるためにたびたび売買を繰り返すことになるため、少々煩雑であり、また長期保有には向いていません。利益確保をしつつ投資をしていくことになります。

中型株の性質と投資手法

業種の異なる銘柄を複数選びリスクを分散させることが大切!

資金が多くなると、リスクの分散も大切になります。

株式の分散投資を行うには、例えば「車メーカーと食品メーカー、小売店」など、業種の異なる複数の銘柄を選んでポートフォリオを組みましょう。そうすれば、もしどこかの業界で大きな問題が起こった場合でも、その影響を最小限に抑えることができます。

特に高額の投資においては、「勝つこと」を考えることと合わせて、こうしたリスクを抑えて「負けないこと」を考えることも大切です。

利回りが高い海外のETFやREIT狙いも賢い選択肢

利回りの高い投資商品を狙うなら、海外ETFやREITを狙うのもいいでしょう。こちらはしっかりと選べば比較的安全で利回りの高い投資先であり、資金額が大きければかなりの配当金を得ることもできます。

ただし、その動向には海外の情勢や為替レートなども絡んでくるため、国内株式よりも留意すべき点が多く、リスク管理も難しくなります。

高額資金を注ぎ込む投資ならば、店舗型の証券会社もおススメ!

投資にあたって利用する証券会社を選ぶ際、高額資金の投資であれば、サポートがしっかりしていて専門家のアドバイスなども得ることができる、店舗型の証券会社も視野に入ってきます。

近年は、店舗型の証券会社であってもオンラインで取引できるところも増えており、利便性も高くなっています。オンライン取引であれば、取引手数料は店舗での取引とは異なり、ネット証券会社に近いものになっています。

例えば野村證券では、約定代金が100万円の取引を店舗で行えば、手数料はおよそ1万700円かかりますが、インターネットでの取引では1029円ですみます。店舗で投資の方向性を相談し、その後自分で考えてインターネットで注文するといった方法をとれば、店舗型の証券会社でも手数料を節約することができるというわけです。

ネット証券ならば取扱商品や取引手数料などを考慮し、複数口座を持とう!

ネット証券であれば、海外ETFやREITの取り扱いが充実している会社を選ぶといいでしょう。

例えば、SBI証券はネット証券の最大手で、その取り扱い商品も他社と比較しても多いです。迷ったときは、まずはSBI証券を選んでおけば間違いないといえます。そのほか、楽天証券も取り扱い商品が充実しています。

証券会社は1つに決めなければならないわけではなく、特にネット証券では複数の証券会社で口座を開設するのも一般的です。ほかの証券会社に口座があっても、サブとしてSBI証券に口座を開設しておくと、投資の選択肢をより広げることができるでしょう。

証券会社によって取引手数料は異なり、取引コストである手数料の額はダイレクトに利益へと影響します。取り扱いサービスと手数料のバランスを考えて、メインとする証券会社を決めていきましょう。

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